比企丘陵の日本・世界農業遺産登録支援事業―風土共創によるサト、マチ、ヒトのエコシステムの醸成－（2018）

担当：
地球環境科学部教授　後藤真太郎

連携先
比企丘陵農業遺産推進協議会（滑川町、熊谷市、東松山市、小川町、嵐山町、吉見町、寄居町、JA埼玉中央、JAくまがや）、TJUP（東京電機大学、城西大学など）
ここから武蔵コンソーシアム、NPOくまがや、㈱埼玉復興、㈱ヘリティジファーム、
株式会社EPS、特例子会社（株）イーピービズ、農事組合法人　小原営農

目的
熊谷キャンパスの位置する比企丘陵は、荒川からの取水が困難なため、谷津沼の水を繰り返し大切に利用して農業を営んできた。地域資源である風土を利用しながらヒト、モノ、水土をトータルなエコシステムとして捉え、共創して作られた谷津沼農業文化は1500年以上続けられている。
この文化に着目し日本・世界農業遺産に登録申請するため、比企丘陵農業遺産推進協議会が発足した。立正大学は73団体の賛助団体の一団体として参加し、地球環境科学部が取りまとめ申請書を取りまとめ、立正大学谷津田イノベーション研究会を組織し、採択後の経済循環を創出するための仕組みづくりをおこなっている。

内容：
産学官民で構成される立正大学谷津田イノベーション研究会では、農業遺産登録後のステークホルダーの共創の仕組みを提案し、立正大学研究支援費第5種の補助を受け、『比企丘陵の風土共創　―サト、マチ、ヒトのエコシステム－』にまとめ、無農薬、無化学肥料にて谷津田米を栽培し、熊谷唯一の造り酒屋である権田酒造で日本酒を醸造している他、農福連携でのオリーブ、ぶどうの植樹や熊谷圏オーガニックフェス（4.5万人参加）、小川オーガニックフェスへの協力により、価値共創の場を醸成している。

参考：後藤真太郎編（2018）『比企丘陵の風土共創　―サト、マチ、ヒトのエコシステム－』立正大学谷津田イノベーション研究会